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信用取引を活用した投資手法を徹底解説

信用取引を活用した投資手法を徹底解説

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資産5億円の個人投資家が「信用取引」活用術を公開!
現物株・制度信用・一般信用を使い分け、一般信用で
買った「薬王堂(3385)」は、1億円超の儲けに!

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白米さんのプロフィール


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「 『 現物株』は、PBRが低い資産バリュー株など、いつ上がるかわからない銘柄。6カ月以内に決済する必要がある『制度信用』は、株価上昇のカタリスト(きっかけ)があるもの。『一般信用』は割安で、長期で1株利益が伸びそうな銘柄です

現物、一般信用、制度信用を使い分けよう!

カタリストとしては株主優待の新設や、東証一部昇格などに注目。「 ブロードリーフ(3673) 」はQUOカードがもらえる株主優待、「 マルコ(9980) 」はRIZAPグループの中で株主優待利回りが高く、それぞれ権利確定日に向けて注目されることで株価が上昇すると考え、ズバリそれが的中した。

一方、一般信用を使って大きく儲けたのは「 薬王堂(3385) 」。

「『 薬王堂 』はPERが低く下値が限定的で、東証一部への昇格期待もありました。2011年から買い始め、株価が14倍になった2016年に利益確定しましたが、現物と合わせて1銘柄で1億円以上の利益を獲得。小売など1株利益の伸びが読みやすい成長株に関しては、一般信用での長期保有も問題ないと思っています」。

ただし、 急落があっても、すぐ買わないことが重要 だという。

急落後はかなりの確率で2番底があります。信用で買っている人の追証が出るので、その投げが出てから買えばいい。 底値で買うことで、マイナスから始まりにくくなり、利益を大きく伸ばしやすくなります」

一般信用と制度信用の使い分け例


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信用取引とは?特徴や始め方、注意点等もわかりやすく説明します

宮崎大輔

せっかく株式を買いたいと思っても、当然のことながら、お金がなければ株式を購入することはできません。1株あたりの株価が高い株式もたくさんありますので、現物取引しかできない場合には、株式市場に参加できる人が限られてしまいます。株式市場の参加者が減ると株式市場の売買高が少なくなり、少ない売買高で株価が乱高下し市場が混乱しやすくなります。そこで、信用取引という制度が作られました。信用取引制度があれば、手持ちの資金や株式を担保にし、証券会社からお金等を借りて、株式市場の取引に参加することができるため、株式市場の売買高が増えます。その結果、株価が乱高下しにくくなり、 公正な株価の形成が促進 されます。

信用取引の特徴

信用取引の特徴

(1)レバレッジを効かせることができる
信用取引ではレバレッジを効かせることができます。 レバレッジとは、小さな金額で何倍もの価値の金融商品を動かすことができる仕組み のことです。「お金はないけれど、どうしてもこの株を買いたい!」という場合もあると思います。信用取引では、上述のように、保証金の約3.3倍の株式の取引ができるようになるので、例えば手持ちの資金が20万円の場合でも66万円分の株式を購入することができるようになります。しかも株価の上昇によって受け取れる利益は、実際に現物取引で66万円分の株式を購入した場合の利益と変わりません。

(2)保証金が必要
信用取引は上述のとおり、差金決済のみで代金の支払等がなくレバレッジを効かせることができるので、 買い手であっても売り手であっても、損失が拡大する恐れがあます 。したがって、信用取引の契約義務の履行を確保する担保として保証金等を差入れまたは預託しなければいけません。

(3)保証金を用いて1日に何度も取引ができる
信用取引では、決済時に注文時との価格の差額の受渡しを行います。信用取引の注文時には金銭の受渡しがないので、保証金を活用して、同じ銘柄を何度でも売買することができます。一方で現物取引は差金決済ではないので、購入資金を活用して何度も取引をすることはできません。現物取引でA株を買った場合、同じ日にA株を売ることはできますが、同じ日にA株の株価が下落した場合には新たな資金を用意しない限り、追加でA株を購入することはできません。

(4)売りからでも取引を始めることができる
信用取引では上述のように証券会社から株式を借りて取引を始めることができるので、 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 現物株式を持っていなくても、売りから取引を始めることができます 。現物株式では買った株式を売ることでしか利益を得ることができませんが、信用取引なら株式の下落局面においても、売りから取引を始めることによって利益を狙うことができます。

(5)ヘッジ売りや優待クロスに活用できる
ヘッジ売りとは、保有する株式の株価下落局面において、信用取引等の売りをリスクヘッジとして活用することにより、損失拡大を回避する取引のことです。例えば、保有している株式の株価が急激に下がってしまったけれどNISA口座にあるため、なかなか損切に踏み切れない、といった場合には、同じ銘柄を信用取引で売ることによって損失の拡大を防ぐことができます。
また株主優待を得たいけれど株価下落による損失は回避したい場合に、同じ銘柄の同じ株数を買いと売りで同時に取引する手法を優待クロスと言いますが、信用取引を活用することにより、この優待クロスをすることができます。

(6)追証には注意が必要
信用取引は、保証金等を証券会社に預託して取引を開始します。証券会社ごとに決められた最低の保証金維持率が存在し、株価の下落によって保有する株式の評価額が最低保証金維持率を割り込むと、追加で保証金を預託することが必要になります。これを追証といいますが、信用取引を行う際に予期しない株価の乱高下が生じると、多額の追証が必要になる可能性がありますので、注意が必要です。

信用取引を始めるには

押さえておきたい証券口座『楽天証券』の情報はこちらをクリック

押さえておきたい証券口座『楽天証券』の情報はこちらをクリック 楽天証券は低コストではじめられる、続けられる資産運用のサポートが特徴。 はじめてでも使いやすい商品が多く、楽天ポイントをゲットできるサービスも。 さらに楽天ポイントを使っての投資で、楽天市場でのお買い物時のポイントが最大+1倍になります

信用取引は、相場の下落局面でも利益を上げられたり、ヘッジ売りができたりなど、活用することで手持ち資金以上の株式の売買をする取引ですが、レバレッジがあるためハイリスクハイリターンを伴う取引です。メリットとデメリットをよく理解したうえで、取引を開始されてみてはいかがでしょうか。
楽天証券でも信用取引が可能です。口座申込は最短5分。2~3営業日で口座開設可能なので、気になる人はみてみてください。

このテーマに関する気になるポイント!

白石綜合法律事務所 弁護士
2013年3月、青山学院大学法科大学院修了。同年9月、司法試験合格。2014年12月、弁護士登録し、白石綜合法律事務所入所。企業の顧問を務める関係から、企業の労務問題を得意とするほか、刑事事件や債権回収事件、金融関係事件、企業合併事件など幅広い案件を手掛けている。近年は、インターネット上の誹謗中傷問題に積極的に取り組んでいる。

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

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ネット証券各社は取引ツール以外でも、さまざまなダウンロード版、ブラウザ版の分析ツールを提供しています。Mac対応は各社まちまちなので、Macユーザーはそれらのツールを使用する前に確認が必要です。 Macでも利用可能なダウンロード版取引ツールを提供しているのは、楽天証券とDMM 株の株取引ブランド「DMM 株」の2社ですが、その他の証券会社でも、高機能取引ツール以外でMacに対応したツールを用意しています。

ネット証券7社の取引ツールにおけるMacでの取引対応状況

信用取引を活用した投資手法を徹底解説
楽天証券 SBI証券 松井証券 マネックス証券 auカブコム証券 GMOクリック証券 DMM 株
Webサイト(ブラウザ版)
高機能ツール(ダウンロード版) × × × × ×

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Macが使えるネット証券7社の取引ツールを徹底解説!

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楽天証券のMac対応ツール ― 高機能ツール「MARKETSPEED for Mac」が利用可能

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楽天証券では、ダウンロード版の高機能ツール「MARKETSPEED for Mac」が利用可能です。

日本初のMac専用トレードツールである「MARKETSPEED for Mac」は、国内株取引(現物および信用取引)に対応しており、Macユーザーは機能性の高さと豊富な情報量を享受できます。

SBI証券のMac対応ツール ― 高機能ツール「HYPER SBI」はMac非対応

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

SBI証券は、ダウンロード版の高機能ツール「HYPER SBI」を投資家に提供していますが、残念ながらMacには対応していません。

松井証券の対応ツール - PCツール「ネットストック・ハイスピード」はMac非対応

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松井証券では投資情報ツールが多数用意されています。株価やチャートなどの情報を確認する「株価ボード」「フル板情報(BRiSK for松井証券)」「チャートフォリオ」や、銘柄選択などに活用する「テーマ投資ガイド」「アクティビスト追跡ツール」がMacに対応しています。

マネックス証券の対応ツール - 高機能ツール「マネックストレーダー」はMac非対応

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マネックス証券が提供する高機能トレーディングツール「マネックストレーダー」は、残念ながらMacでは使えません。Macに対応しているのは、ブラウザ版のFX取引用ツールである「Monex Trader FX」で、MacユーザーがFX以外の取引を行う場合はブラウザ版(お客様サイト)の取引画面を利用します。

au カブコム証券の対応ツール - 高機能ツール「kabuステーションⓇ」はMac非対応

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

au カブコム証券では、いくつかの分析ツールがMacに対応しています。高機能スクリーニングツール「カブナビ®」、高機能チャートツール「Everチャート」、ストレステスト機能を備える「先OPナビ」は、Macユーザーでも利用可能です。

GMOクリック証券の対応ツール 高機能取引ツール「スーパーはっちゅう君」はMac非対応

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

高品位テクニカルチャートツールの「プラチナチャート」はブラウザ版のツールですが、Macでも利用可能です。

DMM 株の対応ツール - 高機能取引ツール「DMM 株 PRO+」はMacで利用可能

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

DMM 株の高機能取引ツールであるダウンロード版「DMM 株 PRO+」は、Macに対応しています。

DMM 株は、すでにMacに対応していたブラウザ版の国内株式・米国株式取引ツール「DMM 株STANDARD」を提供していました。そこから機能を高めた「DMM 株 Pro+」がMacに対応したことで、Macユーザーには選択肢が増えました。MacユーザーとってDMM 株は、ますます魅力的な証券会社になったのではないでしょうか。

「DMM 株STANDARD」「DMM 株 PRO+」は、取引機能はもちろん、チャートやニュース、ランキングなどが使えるツールです。特に「DMM 株 PRO+」は注文機能なども強化され、Macユーザーが、Windowsユーザーと全く同等に利用できる唯一のダウンロード版高機能取引ツールになっています。

Macで使える2つの有力取引ツール

Macで使える2つの有力取引ツール

2つのネット証券会社が、Macで利用可能な高機能ツールを提供しています。それらのツールは、取引可能商品や利用可能な機能にそれぞれ特色がありますので、どちらかを選択する前にしっかり検討する必要があります。 楽天証券の「MARKETSPEED for 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 Mac」とDMM 株「DMM 株 PRO+」は、Macで利用可能なダウンロード版の高機能ツールです。取引対象商品や強化された機能など、両ツールの特徴を解説します。

楽天証券のMARKETSPEED for Mac

2014年に提供が始まった楽天証券の「MARKETSPEED for Mac」は、Macユーザー待望のダウンロード版高機能トレーディングツールです。楽天証券で口座を開設すれば無料で利用できます。

「MARKETSPEED for Mac」は、国内株式を取引するMacユーザーにリアルタイムかつ豊富な情報を提供し、特にアクティブトレーダーの日本株取引を強力にサポートしています。

「マーケットスピード」は、Windows版が提供されたときから株取引に便利な投資ツールとして高い評判を得ています。その「マーケットスピード」をMacで利用できることは、Macユーザーとしてはこの上ない喜びでしょう。「MARKETSPEED for Mac」は、Macユーザーにとって、株式取引を行う上で欠かせないツールになっています。

「MARKETSPEED for Mac」は、100銘柄を一覧できる画面や、各画面をパーツ化して独自の画面配置が可能なことなど、投資家の視点に立って使いやすさを追求しています。

「MARKETSPEED for Mac」は、楽天証券が提供する株式取引用のスマートフォンアプリ「iSPEED」とも連携可能です。例えば、お気に入り銘柄などもパソコンで登録した銘柄は、スマートフォンでいつでも見ることができます。

MARKETSPEED for Macの特徴

高性能の注文機能は、ダウンロード版高機能取引ツール特徴のひとつです。「MARKETSPEED for Mac」でも注文機能を画面の中心に据えて、個別銘柄の板情報、チャート、ニュースなどを確認しながらのトレードが可能です。

「MARKETSPEED for Mac」では、新たに「本銘柄の資産」という情報が閲覧可能となっています。

「MARKETSPEED for Mac」にある「本銘柄の資産」とは?

この機能は「MARKETSPEED for Mac」で始めて導入された機能で、画面で選択している株式の保有株式数や評価損益が確認できます。注文内容を入力している間にも最新情報をチェックできる便利な機能です。

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

「MARKETSPEED for Mac」は、必要な全ての情報がワンクリックでひとつの画面にそろいます。画面構成は「セレクター」と呼ばれる部分に株価指数や銘柄が登録されており、ここで選択した銘柄の情報(チャートやニュースなど)が「情報エリア」に表示されます。情報エリアに表示する項目も事前に指定することができます。

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

「MARKETSPEED for Mac」のドラッグ&ドロップ編集モードは、ドラッグ&ドロップするだけでストレスなくウオッチ銘柄の登録や解除を行えます。またランキングの一括登録やウオッチリスト間の一括コピーや移動を簡単な操作で行えます。

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

「MARKETSPEED for Mac」では、 情報ソースとして楽天証券版「日経テレコン」を閲覧できます。

「日経テレコン」とは?

取引ツール内で、個別銘柄やセクターの分析を行うのに必要な情報を閲覧できるのはとても便利です。楽天証券版「日経テレコン」を「MARKETSPEED for Mac」で使えると、情報の確認から取引を終了させるまでシームレスな投資を実現することが可能です。

MARKETSPEED for Macのデメリット

「MARKETSPEED for Mac」のデメリットは、取引対象商品が国内株式(現物・信用)のみに限定されていることです。

楽天証券 - 各高機能ツールの取引対象商品

信用取引を活用した投資手法を徹底解説
MARKETSPEED for Mac マーケットスピードマーケットスピードⅡ
国内株式
(現物・信用)
先物・オプション ×
商品先物 × ×
米国株式 × ×
海外先物 × ×

「MARKETSPEED for Mac」は、最上位のトレーディングツールである「マーケットスピードⅡ」で導入された「アルゴ注文」にも対応していません。

「アルゴ注文」とは?

「スナイパー注文」とは?

このような複雑な注文方法を利用するのはかなり熟練した投資家であり、投資初心者には必要ではありません。しかし本格的に日本株取引に挑戦しようと考えている投資家は、将来アルゴ注文の機能が必要になる可能性があります。現在のところ、アルゴ注文は「MARKETSPEED for Mac」では利用できないことを覚えておいてください。

「MARKETSPEED for Mac」はまだ発展途上の感が否めません。今後取引可能な商品や機能が追加されることが予想されますが、現在のところは、国内株式を専門的に売買する投資家向けのツールと考えるべきでしょう。

Macで株取引はできる?株取引ツールのMac対応状況を徹底解説!

DMM 株のDMM 株 PRO+

DMM 株は、FXを中心に金融サービスを展開していますが、2018年に「DMM 株」というブランドを設立して株式取引に進出しました。

取引ツールも評判が高く、ブラウザ版で取引する「DMM 株 STANDARD」に加え、パソコンにダウンロードして利用する「DMM 株 PRO+」も投資家に提供しており、どちらも無料で利用できます。

ダウンロード版の高機能取引ツール「DMM 株 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 PRO+」は、注文機能の水準が高く、利益確定と損切りの注文を同時に行う「IFD-OCO注文」に対応しています。

「DMM 株 PRO+」は、一般投資家から熟練デイトレーダーまで、あらゆるスタイルの投資家にも適応する取引ツールですが、この高機能ツールをMacで利用することができます。Macユーザーにとって、数少ないダウンロード版高機能のツールのひとつが「DMM 株 PRO+」なのです。

DMM 株 PRO+の特徴

DMM 株では、Macにも対応したダウンロード版の高機能取引ツール「DMM 株 PRO+」を2020年2月から投資家に提供しています。Macユーザーにとってうれしいのは、「DMM 株 PRO+」はMac版でもWindows版でも機能面に差がないということです。

ネット証券が提供するもうひとつのダウンロード版高機能取引ツールである楽天証券の「MARKETSPEED for Mac」は、Windows版に比べると機能面で劣る印象がありました。「DMM 株 PRO+」では、MacユーザーでもWindowsユーザーと同じ取引環境を実現できます。

「DMM 株 PRO+」の主な特徴は以下の3点になります。

「DMM 株 PRO+」の主な特徴

  1. スピーディーな取引が可能な発注画面
  2. 新たな注文機能の追加
  3. チャート機能の強化

1 スピーディーな取引が可能な発注画面

「DMM 株 PRO+」では、「トレード板」を見ながらスピーディーな発注が可能です。この「トレード板」から「ワンクリック発注モード」で注文を行うと、発注ボタンの画面表示や注文確認画面が省略され、ワンクリックで即時に注文が発注されます。

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「DMM 株 PRO+」では、東京証券取引所が提供する「東証FLEX Full」を配信しています。

「東証FLEX Full」とは?

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2 新たな注文機能の追加

IFD-OCO注文に対応

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注文執行条件の前・後場指定が可能

「寄付」「引け」などの執行条件を付けるときに、前場と後場のどちらで有効にするかを指定できます。以前は、後場の注文を発注するケースでは、前場が終わってから発注する必要がありました。「DMM 株 PRO+」では、前場のうちに後場における発注ができます。

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逆指値注文の種類を追加

通常の逆指値注文の場合、現在の価格よりも不利である価格が発動条件になります。「DMM 株 PRO+」の場合は、現在の価格よりも有利な価格が発動の条件になる逆指値注文を行えます。

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3 チャート機能の強化

「DMM 株 PRO+」では、最大で32銘柄のチャートを表示できる「チャートボード」を搭載しています。また、トレンド系やオシレータ系など、34種類ものテクニカル指標とトレンドラインや無限線などの10種類の描画機能を活用できます。

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DMM 株 PRO+のデメリット

「DMM 株 PRO+」は、MacでもWindows PCと全く同じように利用できます。ブラウザ版取引ツールである「DMM 株 STANDARD」と比較しても取引機能などが強化されており、使用する上でデメリットは感じません。

あえて使い勝手悪いところを挙げるとすれば、「DMM 株 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 PRO+」では閲覧できない投資情報がいくつかあることぐらいです。

情報の確認から取引を完結させるまでをスムーズに行うためには、取引ツール内で投資判断に必要な情報を閲覧可能だと便利です。しかし「DMM 株 PRO+」では、いくつかの投資情報が提供されていないので、閲覧したいときは「DMM 株 STANDARD」を利用することになり、やや使い勝手が悪い印象があります。

DMM 株が提供する投資情報一覧

DMM 株 PRO+ DMM 株 STANDARD
東証FLEX Full板情報 ×
リアルタイム株価(日・米)
四季報情報
投資情報(みんかぶ)
投資情報(モーニングスター)
株式新聞Web ×
バロンズ・ダイジェスト ×
決算情報 ×
株主優待情報 ×
株価分析(みんかぶ) ×
銘柄検索(テーマ検索) ×
銘柄スクリーニング

Mac対応しているネット証券のツールについてよくある6つのQ&A

Macに対応しているダウンロード版ツールを持つ証券会社はどこ? 楽天証券とDMM 株の2社が、Macに対応しているダウンロード版の高機能取引ツールを提供しています。 楽天証券の「MARKETSPEED for Mac」は、日本株取引(現物・信用)に特化した取引ツールです。DMM 株の「DMM 株 PRO+」は、日本株に加え米国株も取引可能です。

Macユーザーは基本ブラウザ版ツールを使う? 現在のところMacユーザーが主に利用するツールは、「お客様サイト」など各証券会社のホームページから利用するブラウザ版の取引ツールです。ネット証券各社が提供しているダウンロード版の高機能取引ツールは、基本的にWindowsにのみ対応していて、Macに対応していない場合がほとんどです。 Macユーザーでダウンロード版の高機能取引ツールを利用したいのなら、Macに対応しているダウンロード版高機能ツールを提供している楽天証券およびDMM 株に口座を持ち、提供されているダウンロード版ツールを利用するのがいいでしょう。

楽天証券のMacで使えるツールの特徴は? 「MARKETSPEED for Mac」は、楽天証券が提供するMacに対応したダウンロード版高機能取引ツールです。注文から約定までをスピーディーに行えることが特徴で、注文機能を画面の中心に据えて、個別銘柄の板情報、チャート、ニュースなどを確認しながらのトレードが可能です。 また100銘柄を一覧できる画面や、各画面をパーツ化して独自の画面配置が可能なことなど、投資家の視点に立って使いやすさを追求しています。 60種類以上のチャートが用意され、27種類以上のランキング情報を活用できることに加え、「日経テレコン21」や「四季報速報」などの情報ソースも無料で利用可能です。

DMM 株のMacで使えるツールの特徴は? 「DMM 株 PRO+」は、DMM 株が提供するMacに対応したダウンロード版の高機能取引ツールです。「DMM 株 PRO+」では、国内株式の板情報をリアルタイムで提供する「東証FLEX Full」を配信しています。「東証FLEX Full」を参照することにより、価格ごとの注文件数や引け注文数量といったオーダーの細部を確認して、より詳細に相場状況を把握しながら取引が可能です。 注文機能の水準も高く、利益確定と損切りの注文を同時に発注する注文方法である「IFD-OCO注文」に対応するなど、注文機能が強化されています。 また使い勝手のいいチャート機能も搭載しています。チャートのテクニカル指標も34種、描画ツール10種を用意しています。

SBI証券のMacで使えるツールの特徴は? SBI証券でMacユーザーが利用できるのは、ブラウザ版(Webサイト)取引ツールのみです。 SBI証券では、ダウンロード版の高機能ツール「HYPER SBI」を投資家に提供していますが、残念ながらMacには対応していません。 ブラウザ版取引ツールでは、国内株式、外国株式、先物・オプション、FX、CFD、金・銀・プラチナなどが取引可能です。Macでブラウザ版を利用する際は、ブラウザにSafariもしくはMozilla Firefoxの最新版を用意することが推奨されています。

松井証券のMacで使えるツールの特徴は? Macユーザーはブラウザ版(お客様サイト)取引ツールを利用します。松井証券では、ダウンロード版の高機能取引ツールである「ネットストック・ハイスピード」を提供していますが、Macには対応していません。 松井証券では取引ツールのほかに投資情報ツールも数多く用意されています。株価やチャートなどの情報を確認する「株価ボード」「フル板情報(BRiSK for松井証券)」「チャートフォリオ」や、銘柄選択などに活用する「テーマ投資ガイド」「アクティビスト追跡ツール」がMacで 利用可能です。

Macユーザーでも高機能取引ツールを使って株取引はできる

しかしMacユーザーが使えるダウンロード版の高機能取引ツールも提供されています。楽天証券の「MARKETSPEED 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 for Mac」とDMM 株の「DMM 株 Pro+」が、MacユーザーにWindowユーザーに劣らぬ取引環境を提供しています。

S&P500へのおすすめ投資方法 投資信託とETFの比較や積立シミュレーション結果を徹底解説

ETFの魅力の一つに、株式と同じように売買できることがあげられます。そのため、株式投資に慣れている方であれば、ETFの方がなじみやすいかもしれません。しかし、株式と同様に取引毎に売買手数料がかかります。さらに単元(ETFの多くは1口単位で売買可能)での購入になるため、金額指定の買付をすることができませんし、積立をするにも大きなハードルがあります。投資信託であれば、簡単な設定で、定期・定額の買付が可能ですので、忙しい方や初心者の方には向いているかもしれません。

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投資信託取引に関する重要事項

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

■ 事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。

  • NISA口座
    同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となり、NISA、つみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。なお、同一年において両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座(1金融機関)での買付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。また、金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。金融機関変更については、下記をご参照ください。
  • ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座
    ジュニアNISAの利用を申し込むと、「ジュニアNISA口座(未成年者口座)」と「課税未成年者口座」が開設されます。ジュニアNISA口座では、受け入れた上場株式等の譲渡益や配当金・分配金が非課税となります。課税未成年者口座では、非課税とはなりませんが、上場株式等への投資を行うことが可能です。 信用取引を活用した投資手法を徹底解説
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座の開設にあたっては、事前に親権者(法定代理人。口座開設者本人が成人している場合を除く)および口座開設者本人の証券総合取引口座の開設が必要です。また、マネックス証券では、当該親権者のみがジュニアNISA口座および課税未成年者口座における運用管理者となることが可能です。
    同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。NISA口座と異なり、金融機関変更はできません。ただし、NISA口座と同様、口座廃止後の再開設は可能であり、この場合は別の金融機関へ再開設可能です。
  • 「国内上場株式など」(ETF、ETN、REITなどを含む)
  • 「公募株式投資信託」
  • 「外国株式」(米国および中国の上場株式およびETF)

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。
※ 外国株式については、NISA口座開設に係る税務署確認結果を当社が受領するまではお取引いただけません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。

  • 「国内上場株式など」(ETF、ETN、REITなどを含む)
  • 「公募株式投資信託」

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。ただし、新規公開株式、公募・売出株式は、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座での取扱いはありません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 積立サービスは、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座は除きます。

  • 税務署審査の結果、重複口座であるなど当社に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取引を取り消すことはできず、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます(特定口座扱いにはできません)。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • そのほか、NISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。

■ 株式売買および株式売買手数料(国内株)についてのご注意 注文期限は、その他の理由で注文が失効とならない限り、年に関係なく引き継がれます。 信用取引を活用した投資手法を徹底解説
NISA口座およびジュニアNISA口座における国内株式(単元未満株除く)の株式売買手数料(NISA・ジュニアNISA)は、2016年受渡分以降、無料です(インターネット売買手数料。単元未満株については有料となりますので上記ページにてご確認ください)。課税未成年者口座における国内株式の株式売買手数料は、証券総合取引口座における手数料コース選択に関係なく、「インターネット株式売買手数料」の「取引毎手数料コース」となります。また、「ウェブサイト」売買手数料が適用されます。

■ 配当金・分配金に関するご注意 NISA口座およびジュニアNISA口座の上場株式の配当金等が非課税扱いとなるのは、証券会社で配当金等を受取る「株式数比例配分方式」を選択されている場合のみです。なお、他の証券会社における配当金受取方式のご選択状況によって、マネックス証券において「株式数比例配分方式」を選択できない場合や、「株式数比例配分方式」以外の方式に変更となる場合があります。この場合、非課税扱いとなりませんので、ご注意ください。

■ 投資信託の分配金が再投資できず分配金受取になる場合があります 分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用するため、非課税投資枠非課税投資枠の残りが少ない場合、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合があります。
この場合、当社では分配金再投資コースであっても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります(この分配金は非課税扱いです)。課税口座(特定口座・一般口座)で再投資買付されることもありません。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定(NISA/つみたてNISA)と同じ勘定で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、つみたてNISAを選択した年にはNISA勘定の投資信託の分配金は受取となり、NISAを選択した年には、つみたてNISA勘定の投資信託の分配金は受取となります(この分配金は非課税扱いです)。

  • 外国株の非課税取引は、外国株取引口座画面(および米国株取引口座画面)にてお取引いただけます。
  • 信用取引を活用した投資手法を徹底解説
  • 外国株の非課税取引の際は、残り非課税投資枠を充分にご確認の上、ご注文ください。外国株取引にかかる非課税投資枠の更新は国内営業日1日1回のため、所定の優先順位により他商品の非課税取引が発注・約定され、外国株の非課税取引が課税扱いに変更されたり、注文中の注文が失効したりする場合があります。

■ 非課税投資枠の利用についてのご注意 年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円までとなります。NISA口座またはジュニアNISA口座にて新規にお買付いただく分が対象となります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。

■ NISA口座およびジュニアNISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可 NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。ただし、ジュニアNISAにおける課税未成年者口座で発生した損失については、損益通算が可能です。

  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書
  • つみたてNISA信託報酬等実額通知書
  • <ロールオーバー(翌年の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
    ・当社が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座(特定口座。特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
    ・翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
  • <課税口座へ払出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
    ・原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客様が一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
  • ロールオーバー不可
    つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に次の非課税期間の非課税投資枠を使用すること(ロールオーバー)はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。
  • 信託報酬等の概算値の通知について 信用取引を活用した投資手法を徹底解説 信用取引を活用した投資手法を徹底解説
    つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)により買付けた投資信託については、原則として年1回、信託報酬等の概算値が通知されます。
  • 基準経過日における氏名・住所の確認について
    基準経過日(つみたてNISAにかかる積立契約(累積投資契約)により初めて投資信託を買付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます)において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買付(再投資含む)はできません。
  • 18歳までの払出し制限
    その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは原則としてジュニアNISA口座および課税未成年者口座からの払出しはできません。契約不履行等事由による払出しがあった場合は、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座が廃止され、また過去分についても非課税の取扱いがなかったものとみなされ、さかのぼって課税されます。なお、2024年1 月1 日以降は、口座開設者が18歳に達していない年であっても、課税なしで払出すことができます。ただしその場合は、ジュニアNISA口座、課税未成年者口座で保有する商品すべてを払出す必要があり、払出し後、これらの口座は廃止されます。
  • 払出しの権限を有する者、成人になるまでの払出しの手続き
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座内の資産は口座開設者本人に帰属します。そのため、払出しは口座開設者本人またはその法定代理人に限り行うことができます。
    また、口座開設者本人が成人になるまでの払出しは、原則として口座開設者本人の同意が必要となります。そのため、口座開設者本人の同意、または口座開設者本人のために使われることを確認いたします。なお、払出しを行った資金を口座開設者本人以外の者が費消等した場合は、贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • ご資金の帰属について
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座にてお預りする資金は、他の口座同様、口座開設者本人に帰属する資金に限ります。口座開設者本人以外が資金を拠出する場合、当該資金は口座開設者本人に贈与済みの資金であり、口座開設者本人に帰属します。資金の帰属が異なる場合、所得税・贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • 課税未成年者口座における特定口座の取扱いについて
    課税未成年者口座は、「特定口座」または「一般口座」のお取引となります。ただし、ジュニアNISA基準年(3月31日時点で18歳となる年)以降は、当社では、「一般口座」のお取引に限らせていただきます。証券総合取引口座では、「特定口座」でお取引いただけます。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

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